𠮷田工業は創立から、さまざまな事業展開をしてきました。一つの業種にとどまることなく、常に変わっていく社会のニーズに則していくのが弊社の姿勢です。多くの素晴らしいお客様と、頼もしい協力会社の皆様に支えられながら、幅広い業務に取り組み、ノウハウを構築し続けることで実績を積み重ねて参りました。確実に高品質な成果をお客様に提供する。𠮷田工業はこの点を、一番の主眼に置いています。その基本理念はこれからも変わることはありません。
足場工事は建物の形状に合わせて足場を組み立て、作業が終了したら解体する工事を指します。設置から解体までの一連をまとめて、足場工事と呼びます。
仮設工事とは足場や現場のトイレ、事務所など、一時的に必要に応じて設置するために行われる工事を指します。
配管やダクトに合わせ、臨機応変に足場の組立を行うことが求められます。
松伏工場の事業は、更生工事に必要な材料を製造しています。
普通に生活している中ではほとんど見聞きすることのない「更生工事」ですが、実は私たちの生活を支えるとても重要な工事の一つです。
松伏工場ではインシチュフォーム工法に必要な素材の製造業務を行っています。
漏水や破損等問題のある下水道管はさまざまな方法で修復する工事が必要となります。
そしてその工事が「更生工事」と呼ばれるものです。松伏工場では、更生工事に重要な役割を持つ材料を供給しています。
自分たちの仕事が、社会に貢献しているという大きな自負をもち取り組んでいます。
地面を
掘り返さない
地震対策に有効
耐久性に優れる
漏水・侵入水
防止に最適
長スパンでの
施工が可能
曲がり部分も
無理なく挿入
株式会社𠮷田工業が施工した
実績の一部をご紹介します。
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施工期間 | 客先 | 施工場所 | 工事件名 | 施工内容 |
---|---|---|---|---|
2020年9月~ 2020年11月 |
山九株式会社 設備土建部 |
日本製鉄株式会社 東日本製鉄所君津地区 |
製鋼受銑ピット上屋北壁補修工事 | 足場工事 板金工事 |
2020年12月~ 2021年3月 |
山九株式会社 設備土建部 |
濱田重工株式会社 | 濱田重工株式会社 整備工場外壁屋根補修工事 | 足場工事 板金工事 |
2021年9月~ 2021年11月 |
東洋テクノ株式会社 | 神栖バイオマス発電 合同会社 |
神栖バイオマス発電所建設煙突新設工事 | 保温工事 |
2021年9月~ 2022年6月 |
日鉄P&E株式会社 | 日本製鉄株式会社 東日本製鉄所鹿島地区 |
3DL主排EP入側ダクト撤去工事 | 足場工事 |
2022年1月~ 2023年8月 |
辰和工業株式会社 | 鹿島共同再資源化センター | 再資源センターボイラー本体年次定修工事 | 保温工事 |
2022年2月~ 2022年9月 |
日鉄P&E株式会社 | 日本製鉄株式会社 東日本製鉄所君津地区 |
炉底冷却配管改造工事 | 足場工事 塗装工事 |
2022年4月~ | 株式会社水島工業 | 日本原燃株式会社 | 青森県六ヶ所村KA内部ループ注水接続工事 | 足場工事 |
2022年5月~ 2022年11月 |
日鉄P&E株式会社 | 和歌山市企業局 | 六十谷水管橋 緊急工事 | 塗装工事 |
2023年3月~ 2023年6月 |
日鉄P&E株式会社 | エアウォーター・ ガスプロダクツ株式会社 |
AWガス/TOK-8配管敷設工事 | 足場工事 |
2023年5月~ 2023年8月 |
山九株式会社 設備土建部 |
日本製鉄株式会社 東日本製鉄所君津地区 |
3コークス炉パドアップ対策 3A建築本体工事 | 足場工事 |
2023年6月~ | 日鉄P&E株式会社 | 日本製鉄株式会社 東日本製鉄所鹿島地区 |
3DDS BUF入側ダクト更新工事 | 足場工事 |
2023年7月~ | 東洋テクノ株式会社 | 厚木愛甲環境施設組合 | 厚木愛甲環境施設組合ごみ中間処理施設 建設工事 | 煙突工事 |
2023年8月~ | 大阪富士工業株式会社 | 日本製鉄株式会社 東日本製鉄所鹿島地区 |
IPP発電所1号機集塵機ホッパー更新工事 | 足場工事 保温工事 |
通年 | 山九株式会社 君津支店 |
日本製鉄株式会社 東日本製鉄所君津地区 |
コークス工場個別案件工事 | 鍛冶工事 |
株式会社𠮷田工業が実践するSDGsへの
取り組みをご紹介します。
当社は、お客さまの満足と信頼を得ながら、技術力の更なる向上と人財育成に努め、社員の幸せと地域社会の発展に貢献して参ります。
「三方良しの精神」により、常にお客様と供にあり、そして供に発展していく会社であり続けたいと願っております。
当社の事業を通じてSDGsの達成に向け下記の取り組みを実施していくことを宣言します。
2023年2月28日
SDGsとは、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」です。17の目標と169のターゲットから構成されており、2030年の達成に向けて国・企業・個人など様々なレベルでの取り組みが求められています。